プロ野球12球団の本拠地の命名権一覧(2026年10月) — 企業名入りは8球場、年額が分かるのは4球場

結論から言うと、2026年10月時点で、プロ野球12球団の本拠地のうち8球場に企業名の入った愛称(命名権)が付いています。そのうち年額が発表または報道で分かるのは4球場だけです。ES CON FIELD HOKKAIDOが年5億円(報道)、ZOZOマリンスタジアムが年4億円、MAZDA Zoom-Zoom スタジアム 広島が年2億2,000万円(税抜)、楽天モバイル 最強パーク宮城が年2億100万円(税別)です。残りの4球場は非公表または確認できず、あとの4球場(東京ドーム、明治神宮野球場、横浜スタジアム、阪神甲子園球場)は企業名の入らない名称で運営されています。

この記事のポイント

  • 企業名入りの愛称があるのは8球場。金額が分かるのは、ES CON FIELD HOKKAIDO・ZOZOマリン・マツダスタジアム・楽天モバイル 最強パーク宮城の4球場
  • 年額は、2億円台から5億円まで。楽天とマツダは年2億円台、ZOZOマリンは更新で年4億円に上がった
  • ベルーナドーム、バンテリンドーム ナゴヤ、みずほPayPayドーム福岡は、発表資料に金額の記載がない
  • 契約期間は3年から10年まで球場ごとに違う。ベルーナドームは2027年2月末、ZOZOマリンは現契約が2026年11月末で区切り
  • 数字は発表日時点のもの。税の扱いは球場ごとに異なるので、表の注記を確認する

12球団の本拠地と命名権の一覧(2026年10月)

パ・リーグ、セ・リーグの順に、球団の本拠地を並べました。「確認できず」は、今回読んだ発表や報道に記載がなかったことを示します。

球団球場の名称パートナー企業契約期間年額
北海道日本ハムES CON FIELD HOKKAIDO日本エスコン(中部電力グループ)2020年1月29日に発表。発表資料に期間の記載なし年5億円(北海道新聞の報道)。球団の発表資料には金額の記載なし
東北楽天楽天モバイル 最強パーク宮城(宮城球場)楽天グループ2026年1月1日〜2028年12月31日(3年)2億100万円(税別)。宮城県の発表
埼玉西武ベルーナドームベルーナ2022年3月1日〜2027年2月28日(5年)非公表(発表に記載なし)
千葉ロッテZOZOマリンスタジアムZOZO現契約は2016年12月1日〜2026年11月30日(10年)。更新後は2026年12月〜2033年11月(7年)現契約は3億1,000万円(税別)。更新後は4億円(税の扱いは報道に記載なし)
オリックス京セラドーム大阪京セラ2006年7月に開始し、更新を重ねている。現行の期間は確認できず確認できず
福岡ソフトバンクみずほPayPayドーム福岡みずほフィナンシャルグループ・PayPay(連名)2024年4月25日に名称を変更。期間は確認できず確認できず
読売東京ドーム企業名の入る愛称なし命名権の契約を示す発表は確認できず-
東京ヤクルト明治神宮野球場企業名の入る愛称なし命名権の契約を示す発表は確認できず-
横浜DeNA横浜スタジアム企業名の入る愛称なし命名権の契約を示す発表は確認できず-
中日バンテリンドーム ナゴヤ興和2021年1月〜2025年12月(5年)。2025年12月22日に「複数年」の延長を発表。延長後の年数は確認できず非公表(報道に記載なし)
阪神阪神甲子園球場企業名の入る愛称なし命名権の契約を示す発表は確認できず-
広島MAZDA Zoom-Zoom スタジアム 広島(略称 マツダスタジアム)マツダ2024年4月1日〜2029年3月31日(5年)2億2,000万円(税抜)。広島市の発表

年額が分かる4球場

楽天とマツダは、自治体が金額まで公表しています。宮城県は、宮城球場の2026年からの3年契約を年2億100万円(税別)と発表しました。前の契約(2023〜2025年)も同額で、金額は据え置きです。広島市は、2024年4月からの5年契約を年2億2,000万円(税抜)と発表しています。

ZOZOマリンは、更新で金額が動いた例です。2016年からの10年契約は年3億1,000万円(税別)でした。2026年6月30日に千葉市が更新で合意したと報じられ、2026年12月から2033年11月までの7年間、年4億円で、これまでより9,000万円高くなります。詳しくはZOZOマリンスタジアムの事例研究で整理しています。

ES CON FIELD HOKKAIDOは、報道ベースの金額です。球団の2020年の発表は、国内最高額としつつ、日産スタジアムの年4億7,000万円を上回るとだけ述べ、金額は書いていません。北海道新聞は年5億円と報じています。経緯はエスコンフィールドの事例研究を参照してください。楽天の12年以上の経緯は楽天モバイルパーク宮城の事例研究にまとめています。

金額が分からない4球場

  • ベルーナドーム: 契約期間は発表されていますが、金額は両社の発表に記載がありません。契約は2027年2月28日までです。詳細はベルーナドームの事例研究。
  • バンテリンドーム ナゴヤ: 2021年に始まった5年契約が2025年12月で終わり、興和が複数年の延長を発表しました。年数と金額は報道に記載がありません。詳細はバンテリンドームの事例研究。
  • みずほPayPayドーム福岡: 球団、みずほフィナンシャルグループ、PayPayの3社が2024年4月25日に発表しました。期間と金額は確認できませんでした。連名契約の経緯はみずほPayPayドーム福岡の事例研究。
  • 京セラドーム大阪: 2006年に始まり、更新を重ねています。現行の契約期間と金額は、今回確認できた資料には載っていませんでした。

企業名の入らない4球場

東京ドーム、明治神宮野球場、横浜スタジアム、阪神甲子園球場は、各運営会社・球場の公式サイトで企業名の入らない名称が使われています。命名権の契約があるとする記載は、公式サイトからは見つかりませんでした。ただし、今回は「契約がないこと」を公式に示す資料までは確認できていません。「現時点で企業名入りの愛称は確認できない」という意味で読んでください。

表を読むときの注意

  • 金額は、税別・税抜・税込が混ざっています。比べるときは、表の注記で税の扱いを確認します。
  • 契約期間は、更新のたびに変わります。名称の使用開始日と契約期間の終了日は同じ月とは限りません。
  • 金額が非公表の球場でも、数年おきに更新の発表があります。更新時に金額や期間が変わる例は、ZOZOマリンスタジアム(年3億1,000万円から4億円へ)が分かりやすい例です。
対象プロ野球12球団の本拠地球場(2026年10月26日時点)
企業名入りの愛称8球場(ES CON FIELD HOKKAIDO、楽天モバイル 最強パーク宮城、ベルーナドーム、ZOZOマリンスタジアム、京セラドーム大阪、みずほPayPayドーム福岡、バンテリンドーム ナゴヤ、MAZDA Zoom-Zoom スタジアム 広島)
年額が分かるもの4球場(うちES CON FIELD HOKKAIDOは報道ベース)
情報源 (2026年10月26日確認)宮城県「宮城球場のネーミングライツ契約更新のお知らせ」 / 広島市「広島市民球場の命名権契約の更新」 / ZOZO「ネーミングライツ契約について」(2016年) / 熊本日日新聞(共同通信配信)「命名権年4億円に、千葉市が合意」 / 北海道日本ハムファイターズ公式サイトの発表(2020年1月29日) / 北海道新聞 / 埼玉西武ライオンズ公式サイト / 中日スポーツ(2025年12月22日) / Impress Watch(みずほPayPayドーム福岡) / Wikipedia「京セラドーム大阪」 / 東京ドーム、明治神宮野球場、阪神甲子園球場、横浜スタジアムの各公式サイト

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