【事例研究】ZOZOマリンスタジアム — 10年31億円から年4億円へ、更新で金額が上がった理由

千葉ロッテマリーンズの本拠地、千葉マリンスタジアムは「ZOZOマリンスタジアム」の愛称で知られています。命名権を持つZOZOは2016年に10年契約を結び、2026年の更新では年額が3.1億円から4億円に上がりました。命名権料が更新で上がる例は多くありません。

契約の推移

期間年額契約年数
2016年12月〜2026年11月年3億1,000万円(10年で31億円)10年
2026年12月〜2033年11月年4億円(税別)7年

施設の所有者は千葉市です。更新の内容は千葉市が発表し、日本経済新聞、千葉日報などが報じています。最初の契約はZOZOの発表による。

なぜ上がったのか

  • 名前が定着した。10年間使われ続け、「ZOZOマリン」は球場名として広く通じるようになりました。別の名前に変わると、企業側も積み上げた認知を失います。
  • プロ野球の本拠地は数が限られる。12球団の本拠地のうち、命名権を売っている球場は一部です。代わりがきかない施設は、売る側の立場が強くなります。
  • 市場全体の水準が上がった。2020年にはエスコンフィールドHOKKAIDOが年5億円超で契約し、大型スタジアムの相場そのものが動いています。

ほかの大型スタジアムとの比較

施設金額
エスコンフィールドHOKKAIDO年5億円超(2020年〜、10年超)
ZOZOマリンスタジアム年4億円(2026年12月〜)
楽天モバイルパーク宮城年2億100万円(2023〜2025年)
日産スタジアム5年総額6.5億円(2026年3月〜)

日産スタジアムは収容人数が国内最大級ですが、命名権料は年1.3億円の水準です。プロ野球は年間70試合前後の主催試合があり、試合のたびに球場名が報道されます。試合数の多さが金額の差に出ています。くわしい一覧は相場早見表にまとめています。

この事例から学べること

  • 売る側:長く同じ名前が使われるほど、その名前を手放す損失が企業側に生まれ、更新交渉で金額を上げやすくなる
  • 買う側:10年契約は総額が大きく見えるが、名前が定着する効果は年数に比例する。短期契約を繰り返すより、長期で名前を育てるほうが費用対効果は高い
  • 地方の施設でも同じ:規模は違っても「定着した名前は価値が上がる」という構造は、市民体育館や公園でも変わらない

自社や自施設に当てはめるとどうなるかは、予算シミュレーターで相場を確認するか、お問い合わせからご相談ください。

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