野球
【北海道苫小牧市】緑ケ丘公園庭球場(年100万円)・市営少年野球場(年50万円)のネーミングライツ — 随時募集新着!!
苫小牧市は緑ケ丘公園庭球場(年100万円、年間利用者約3.8万人、インターハイ会場)と市営少年野球場(年50万円、約7,000人)でネーミングライツスポンサーを募集中。市内ではnepiaアイスアリーナ(年500万円)、とましんスタジアム(年150万円)などが契約済み。
【福岡県大牟田市】延命球場・諏訪公園のネーミングライツ — 年200万円以上、締切11月27日新着!!
大牟田市は延命球場と諏訪公園の2施設でネーミングライツパートナーを募集。希望額はどちらも年200万円以上、契約は2027年4月から5年間。申込は2026年9月24日〜11月27日。延命球場は現地説明会あり。総合体育館は「339おおむたアリーナ」として導入済み。
【事例研究】たけびしスタジアム京都とわかさスタジアム京都 — 西京極で10年・20年続く命名権
京都市の西京極総合運動公園では、陸上競技場兼球技場が「たけびしスタジアム京都」(10年4億円・税抜)、野球場が「わかさスタジアム京都」(累計20年5億円・税込)。地元企業が長期で名前を持ち続ける、京都市の命名権の代表例。
【事例研究】ゼットエーボールパーク(市原市) — 球場・競技場・武道館を1社がまとめて年450万円
千葉県市原市は2013年、臨海球場・臨海競技場・中央武道館の命名権をまとめて募集し、ゼットエーが年450万円(球場と競技場で年300万円、武道館年150万円)で取得。3施設に同じ社名が入る「まとめ買い」の事例。
【事例研究】バンテリンドーム ナゴヤ — 命名権料は非公表、分かっていることを整理する
ナゴヤドームは2021年1月から「バンテリンドーム ナゴヤ」。興和が5年契約で命名権を取得し、2026年以降も継続。金額は非公表。開場以来初の命名権契約で、民間が所有するドーム球場の例として、ほかの球場の公表額と比べる。
【事例研究】ZOZOマリンスタジアム — 10年31億円から年4億円へ、更新で金額が上がった理由
千葉マリンスタジアムの命名権は、2016年にZOZOが10年31億円(年3.1億円)で取得。2026年12月からの更新では7年間・年4億円(税別)に上がった。施設を持つ千葉市にとって、命名権が安定した収入源になっている事例。
【宮城県白石市】ホワイトキューブ・スキー場など7施設のネーミングライツ — 年30万〜100万円、随時募集
宮城県白石市が文化体育活動センター「ホワイトキューブ」のコンサートホールとアリーナ、みやぎ蔵王白石スキー場、益岡公園野球場など7施設でネーミングライツパートナーを随時募集。希望金額は年30万〜100万円、契約は原則3年以上5年以内。
【静岡県】県営都市公園3公園7施設のネーミングライツ — このはなアリーナは年650万円から、締切11月9日
静岡県が草薙総合運動場(このはなアリーナ・陸上競技場・球技場・庭球場)、愛鷹広域公園(多目的競技場・野球場)、遠州灘海浜公園(球技場)の7施設でネーミングライツパートナーを募集。最低募集金額は年150万〜650万円、契約は令和9年4月から5年。締切は令和8年11月9日。
【受付終了】【新潟県長岡市】悠久山野球場・市民防災公園 — 市有施設初のネーミングライツ導入
新潟県長岡市が市有施設として初めてネーミングライツ制度を導入。悠久山野球場（年額1,000万円以上・5年）と市民防災公園（年額100万円以上）でパートナーを募集しました。
【事例研究】みずほPayPayドーム福岡 — プロ野球初の「連名」命名権が開いた可能性
福岡ソフトバンクホークスの本拠地は2024年4月、プロ野球本拠地として初の連名ネーミングライツ「みずほPayPayドーム福岡」となりました。4度の改称の経緯と連名方式の意味を解説します。